目 次
「師長」の役割について考える
今回は病院の「師長」について考えてみたい。そもそもどうして「今、看護師長なのか」という問題がある。
これには大きく２つの観点から考えてみたい。一つは、病院の職員の約半数以上を占める看護師の中核的な存在である看護師長の役割は色々な意味で非常に重要なのだが、その肝心要の師長がちょっと嫌われ始めているということがある。
これは部下の看護師から上司の看護師長が嫌われるということではなく、看護師長という役職、役割が嫌われているということだ。敬遠されていると言えば聞こえはいいが、要は看護師長になろうという看護師が減少傾向にあり、看護師長に就くことを嫌がって、なり手がないということを意味する。
僕が勤務していた某自治体病院でも師長になりたいと希望する看護師がかなり減ってきているようだ。他の病院でも似たような話しを良く聞いたことがある。
この理由と対策については、一度しっかりと検討する必要があるだろう。
もう一つの観点は、病院経営がこれだけ困難さを増し、日本全国の多くの病院が経営難に陥っている今の日本にあって、看護師こそ病院経営立て直しのための要であり、その中核をなす看護師長には経営改善のための重大な役割があるという視点である。
この２つの視点は、根本的な部分では深く結びついているし、そもそも病院経営の要になると期待されている看護師長になり手がないのであれば、結局、病院経営に携わる重要な人材が不足するという看過できない重大な問題を孕んでいるが、一旦ここでは分けて考えてみたい。
今回は後段の経営改善のために看護師長はどうあるべきかという視点で書かせてもらう。
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国策によって病院は経営難を強いられる
先ずは、現在、日本中のほぼ全ての病院が大なり小なり経営難に苦しんでいる実態がある。これが出発点だ。
しかも、これはたまたまその病院の運営ややり繰りが悪く、経営が悪くなるべくして悪くなったという問題ではなく、日本社会の仕組みの一つとして、構造的に今の日本では病院は稼げない、安定した黒字経営にはなりえない仕組みになっているという抜本的な問題がある。
簡単に言うと、厚生労働省が病院を潰しにかかっているという恐るべき実態がある。
特に急性期医療を担う病院のベッド数を少しでも削減し、病院を淘汰していきたいと国が考えている背景がある。国民医療費を中心とする社会保障費が高過ぎて、国家財政を破綻しかねない状況にあるため、厚労省は少しでも社会保障費を削減しようと知恵を絞り、じわじわと病院を追いつめている。我々はそんな国策の一環の中で厳しい経営を強いられているわけだ。
診療報酬も今年度は一見高めに改定されたように見える。確かに一時の露骨なマイナス改定に比べれば、3.16％アップと少しはマシになったが、この最近では珍しいプラス改定に騙されてはならない。その実質は働くスタッフへの人件費向上のための原資に過ぎない。
病院存続のための処方箋を真剣に考える
このように我々は他ならぬ厚労省の国策によって厳しい経営を強いられている。これはどんな病院にとっても共通の課題で、もっと国に対して病院と医療の必要性、急性期の病院が潰れてしまったらどうなるのか、地域の医療を守ることの重要性と必要性を訴えていきたいが、それは一病院レベルで対応できる話しではない。
それはそれとして、病院としてはこの与えられた条件の中で、どう生き残りをかけていくのか、この厳しい時代にあって病院存続のための処方箋をどう書くのか、これを真剣に考えないと、本当に「俺たちに明日はない」ということになりかねない。
厚労省と国に対して不平不満を言っていても問題は一向に解決しないので、我々としてはこの現状の中で、国が病院を潰しにかかってくる厳しい時代にどうやって生き残るのか、それに対処しなければならないのである。
病院内部でやるべきことはいくらでもある！
確かに厳しい状況に置かれている。診療報酬は思うように伸びない上に、地域医療構想で病床制限や削減も進められている。ウカウカしていたら、本当に廃院に追い込まれる可能性が高い。
それだけではない。これまた厚労省が言い始めた「働き方改革」だ。特に「医師の働き方改革」というのがたちが悪くて、始末に負えない。あの医師の働き方改革のおかげで、更に病院は強烈に追い込まれた。これも厚労省が狙う病院潰しの一環で、それこそ奥の手だったのかと勘繰りたくなってしまう。
追い打ちをかけるように人件費の高騰と、建築や各種材料費の品不足と価格高騰で、いよいよ病院は経営的に追い込まれている。
だが、それでも何とかしなければならない。そこで僕はハッキリと申し上げたい。
まだまだ病院内でやれることはいくれらでもあるということだ。諦めるのはまだ早い。知恵を絞る余地がまだ十分に残っている。
病院として経営改善に向けた努力と相違工夫が求められる。何とか知恵を絞って、職員が一丸となって経営改善を推し進めなければならない。
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看護師の覚醒が経営困難な病院を救う
そう考えたときに、にわかにクローズアップされるのが看護師の存在だ。
何と言っても看護師という集団は大所帯で、病院職員の約半数以上は看護師なのである。この大所帯は、今日の病院の置かれた経営的な厳しさを理解しているのだろうか。日々の看護業務と事務仕事、残務処理に追われて、病院全体の経営のことなど全く考えていないナースがほとんどなのではないだろうか。
実際に僕自身の病院での勤務経験からも。もちろん病院にもよるが、多くの病院ではナースは目の前の看護業務そのものとそれに付随する事務仕事に忙殺されて、病院経営のことなど考えてはいなかった。
多くのナースは、自分が働いている病院の経営状況、この病院は赤字なのか黒字なのか、赤字だとしてもその赤字額がどれだけあるのか。毎月の損益状況がどうなっているのか、そんなことには全くトンチンカンで認識していない可能性が高い。
それだけではない。むしろ古い考え方によって、病院における都市伝説のように、医療職である看護師は、経営的なこと、赤字や黒字などお金のことを意識する必要はない、むしろ避けるべきだ。そんなことは事務屋に任せておくべきで、口出しすべきではない。そうすることが美徳だと教え込まれてきた可能性すらある。
どうだろうか？心当たりはないだろうか？
それでは病院の経営改善は永遠に実現しない。
だが、そんな病院には伸びしろがある！
そんな数字を知って何になる？ナースがやるべき業務は、それを知ったところで実際には何も変わらないじゃないか、と言われかもしれない。
そんなことはない。看護師が経営面を意識するようになれば、明らかに日々の看護業務の中身も変わってくる。働き方も明らかに変わってくる。
経営を意識すれば看護師は変わるし、看護師が変われば病院も変わるということだ。
これは医療業界に約40年間身を置いて、経営形態や規模の異なる全国各地の様々な病院を８カ所も経験し、そのうちの６病院で25年間以上に渡って事務長職（事務長・事務局長・事務部長）を務めてきた僕が、現場から実際に体験したことだ。
僕は多くの病院で、看護師の経営への参画を促し、古い考え方にメスを入れ、意識改革を推進してきた。
古い価値観から抜け出せない病院は喜べばいい。伸びしろが十分にある！
病院の全スタッフの半分以上を占めるナースが経営面に目覚めること、もっと関心を持って、覚醒すること。それが病院の経営改善と改革のための必須事項であり要と心得るべきだ。
次の記事では、そのことをもっと具体的に考えていく。
【続く】
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